フリーター
フリーターは正式名称をフリーランスアルバイターまたはフリーアルバイターと呼ばれる職業で、日本では正社員や正職員以外の就労形態で生計を立てている人を呼びます。
そのためフリーターは、契約社員や派遣社員そしてアルバイトからパートタイマーまで幅広く含まれていることになります。
過去にはフリーターの定義が存在していませんでしたが平成3年と平成15年にフリーターの定義がある程度固まり現在ではフリーターが1種の職業として認識されています。
フリーターと無職またはニートとの違い
正社員等として働いていないフリーターの人たちを無職またはニートと勘違いする人が多いです。
無職は、定期的又は季節的に働いていない人を無職と呼び、職業が定まっていない人たちのことを指します。
フリーターとニートの違いは、フリーターは正社員等以外の形態で就労している人たちのことを指すため、仕事をしていないニートの人たちと大きく異なることになります。
フリーターの種類
現在フリーターは、年齢により3つの区分に分類されることになります。
一般的なフリーター、25歳から34歳までの年長フリーターと35歳以上の高齢フリーターがあります。
一般的なフリーターは大学や高校卒業したままフリーターとして働いている人が該当します。
年齢が若いためいろんな職業のフリーターとして働くことが可能です。
年長フリーターは、ヤングハローワークでは、フリーターは基本的に就業経験がないとみなされるため、正社員等の就職をするのに困難な状況にあります。
これは年功序列の賃金体系の待遇調整が難しいことが大きな理由と言われています。
この年長フリーターの世代が正社員等として就職できない状況が続くことで35歳以上の高齢フリーターに該当してしまいます。
高齢フリーターの問題
フリーターの人で年齢が35歳以上になると高齢フリーターに分類されてしまいますが、高齢フリーターですが年々増加傾向にあります。
これは、年長フリーターの年齢が35歳以上になることで高齢フリーターに属することになり、そのため増加していくことになります。
フリーターは、一度この雇用形態が続いてしまうと継続してなく続いてしまうため正社員等として転職することが難しくなり、そのままフリーターを続けることで高年齢化してしまいます。
国も若年者の35歳未満のフリーターを対象として対策を行っていますが現在では30歳代までをカバーすることで高齢フリーターの減少を行っています。
今後は40歳代以上の対策が必要となります。
今後もフリーターの人たちが長く同じフリーターとして就労形態を続けていくことで、高齢フリーターは増加していく傾向になります。
解消する方法の1つには現在の労働基準法等の改正も必要なことになります。
派遣社員やパート、アルバイトを採用するよりも正社員として採用する法整備が急務となります。